病院概要
| 診療方針 | 1.積み上げてきた経験と最新の専門知識を基に、患者さんを最優先に考えた医療を実践します。 2.常に医療の質の改善を図り、安全で質の高い医療の提供を心がけます。 3.共に働くスタッフが幸せを実感できる職場づくりを目指します。 |
|---|---|
| 診療科目 | 外科、一般内科、内分泌内科、循環器内科、老年内科、呼吸器内科、整形外科、リハビリ科 |
| 病床 | 106床（回復期リハビリテーション病棟57床、医療療養病棟49床） |
| 職員数 | 294人（2023年9月1日現在） |
| 主要検査装置 | CT装置（16列）・一般撮影装置・X線装置・超音波装置・生化学自動分析装置 他 |
| 施設認定など | 救急告示病院 保険医療機関 結核予防法指定医療機関 原爆被爆者一般疾病医療機関 生活保護法指定医療機関 優生保護法指定医療機関 身体障害者福祉法指定医療機関 労災保険法指定医療機関 |
診療実績
厚生労働大臣が定める掲示事項
2025年5月時点
1. 当院は、厚生労働大臣の定める基準に基づいて診療を行っている保険医療機関です。
2. 入院基本料について
当院では、1日の入院患者数に対する看護職員を交代で24時間看護を行っております。
詳細は各病棟に掲示してあります。別掲①「看護体制 回復期・療養病棟」を参照願います。
詳細は各病棟に掲示してあります。別掲①「看護体制 回復期・療養病棟」を参照願います。
3. 入院診療計画、院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援、身体的拘束最小化について
当院では、入院の際に医師をはじめとする関係職員が共同して、患者さんに関する診療計画を策定し、7日以内に文書によりお渡ししております。
また、厚生労働大臣が定める院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援及び身体的拘束最小化の基準を満たしております。
また、厚生労働大臣が定める院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援及び身体的拘束最小化の基準を満たしております。
4. 入院時食事療養費及び施設基準に関する届出について
1）入院時食事療養費（Ⅰ）の基準に係る届出
管理栄養士によって管理された食事を適時（夕食は18：00以降）、適温で提供しています。
（朝食 8：00 頃／昼食 12：00 頃／夕食 18：00 以降 ）
食事代の負担額については、別掲②「食事代変更のお知らせ」をご参照ください。
（朝食 8：00 頃／昼食 12：00 頃／夕食 18：00 以降 ）
食事代の負担額については、別掲②「食事代変更のお知らせ」をご参照ください。
2）基本診療料、特掲診療料の施設基準に係る届出
別掲③「当院の施設基準」をご参照ください。
5. 明細書発行体制について
当院では、医療の透明化や患者さんへの情報提供を積極的に推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行致しております。また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行致します。
明細書には、行われた検査・処置の名称、使用した薬剤の名称が記載されますので、その点をご理解いただき、明細書の発行を希望されない方は会計窓口にてその旨をお申し出ください。
明細書には、行われた検査・処置の名称、使用した薬剤の名称が記載されますので、その点をご理解いただき、明細書の発行を希望されない方は会計窓口にてその旨をお申し出ください。
6. 保険外負担に関する事項について
詳細につきましては、別掲④「各種証明書発行手数料」、⑤「アメニティセット」をご参照ください。
7. 保険外併用療養費（選定療養費）に関する事項について
1）特別療養環境室の提供
2）入院期間が 180 日を超えた日以後の入院に係る費用の徴収
入院医療の必要性は低いが、患者様の事情により長期（180日以上）入院している方については、入院基本料の15％にあたる特別の料金1,000円／日）を徴収させていただきます。
ただし、180日を超えて入院されている方であっても、難病、人工呼吸器を使用している状態など厚生労働省が定める患者様は該当しません。
1）、2）の詳細につきましては、別掲⑥「選定療養費【保険外費用】」を参照ください。
ただし、180日を超えて入院されている方であっても、難病、人工呼吸器を使用している状態など厚生労働省が定める患者様は該当しません。
1）、2）の詳細につきましては、別掲⑥「選定療養費【保険外費用】」を参照ください。
8. 長期処方･リフィル処方せんについて（生活習慣病管理料（Ⅱ））
令和6年度診療報酬改定により糖尿病、脂質異常症及び高血圧が特定疾患療養管理料の対象から除外され、生活習慣病管理料で管理するように変更となっています。
当該疾病の患者様を含め、当院では患者様の状態に応じ、「28日以上の長期の処方を行うこと」、「リフィル処方せんを発行すること」のいずれの対応も可能です。
詳細につきましては、別掲⑦「当院からの投薬のお知らせ」をご参照ください。
当該疾病の患者様を含め、当院では患者様の状態に応じ、「28日以上の長期の処方を行うこと」、「リフィル処方せんを発行すること」のいずれの対応も可能です。
詳細につきましては、別掲⑦「当院からの投薬のお知らせ」をご参照ください。
9. 後発医薬品のある先発医薬品（長期収載医薬品）の選定療養について
後発医薬品（ジェネリック医薬品）があるお薬で、先発医薬品の処方を希望される場合は、特別の料金をお支払いいただきます。
詳細につきましては、別掲⑧「長期収載品の処方」をご参照ください。
詳細につきましては、別掲⑧「長期収載品の処方」をご参照ください。
10. 一般名処方について
当院では、医薬品の供給が不安定な状況を踏まえ、一般名処方を導入しております。一般名処方を推進することにより、保険薬局において銘柄によらず調剤できるため、患者様へ安定した薬物治療を提供することができます。
※一般名処方とは、後発医薬品等について薬の有効成分の名称である一般名を院外処方箋に記載することです。
※一般名処方とは、後発医薬品等について薬の有効成分の名称である一般名を院外処方箋に記載することです。
11. 医療情報取得加算について
当院では電子資格確認を行う体制を有しており、診療情報を取得・活用することにより、質の高い医療の提供に努めています。
詳細につきましては、別掲⑨「医療情報取得加算に関する掲示」をご参照ください。
詳細につきましては、別掲⑨「医療情報取得加算に関する掲示」をご参照ください。
12. 医療DX推進体制整備加算に関する事項について
当院では、オンライン請求、オンライン資格確認を行う体制を有しており、十分な情報活用をすることで、質の高い診療を実施しております。
詳細につきましては、別掲⑩「医療DX推進体制整備に関する掲示」をご参照ください。
詳細につきましては、別掲⑩「医療DX推進体制整備に関する掲示」をご参照ください。
13. 指定医療等について
・救急告示病院
・保険医療機関
・結核予防法指定医療機関
・原爆被爆者一般疾病医療機関
・生活保護法指定医療機関
・優生保護法指定医療機関
・身体障害者福祉法指定医療機関
・労災保険法指定医療機関
・保険医療機関
・結核予防法指定医療機関
・原爆被爆者一般疾病医療機関
・生活保護法指定医療機関
・優生保護法指定医療機関
・身体障害者福祉法指定医療機関
・労災保険法指定医療機関